安藤です。

新型コロナウィルス感染拡大により休校や外出自粛が続く中、メンタルヘルスの影響が心配されています。
「命の電話」など相談窓口には、心の不調を訴える相談が急増し、アルコールなど依存症への対策も求められています。

専門家は「ストレスや不安を感じやすい環境にある」と警鐘を鳴らしています。規則正しい生活リズムや子どもへのケアなどの必要性を訴えています。

日本うつ病学会は国際学会の提言「こころの健康維持のコツ」を翻訳してＨＰに掲載し、世界保健機関（ＷＨＯ）
も『ストレスへの対処方法』を周知しています。具体的には、6つあります。
1．友人や家族と連絡を取る
2．健康的な生活習慣を心掛ける
3．気持ちを落ち着かせるために、たばこや酒、薬物に頼らないようにする
4．正確な判断に役立つ情報を集める
5．不安をあおる報道を見たり聞いたりする時間を減らす
6．これまでに逆境を乗り越えた時に役立った方法を活用する
ＷＨＯの「ＣＯＶＩＤ－１９流行による　ストレス対処」より

リモートワーク、在宅勤務へ勤務形態を切り替える企業が増えている中、ご自身の集中力、メンタルヘルス維持のために、マインドフルネスをご紹介します。
マインドフルネスに関する脳科学の研究（Tang (the Texas Tech Neuroimaging Institute ) et al., 2015）によると、マインドフルネスの状態が「注意のコントール」「感情の制御」「自己認識力」を司る脳の領域を変化させることが報告されています。
ぜひ、この機会にマインドフルネスやってみませんか？

メンタルヘルス研修,キャリアドッグ,ＥＡＰ,心理学を活用したコミュニケーション研修,ＥＱ研修, ご興味・ご関心がある方は気軽に弊社にご相談くださいませ。

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解決したことがないコト。提案したことがないコト。新しい取り組みに対しての提案。正に今の状況下での事業にかんしてですが、皆さんはどうしますか？ということについてのヒントをジョブ理論を絡めてお話しています。

事例は、企業研修ですが、具体的な事例（現在進行形で答え無し、現時点で）を知ることで他の事業や他の商品に転用するイメージを持っていただければと思います。

（動画の中身の解説）
with コロナ、after コロナなる言葉が浸透しつつありますが、多くの企業が将来の取り組みに対してどのようなアプローチを取ればよいのか不安な状態だと思います。これまでの状況は企業が何かを提案する際に、顧客の前提として、その顧客がどうしたいのか？つまり、「顧客が成し遂げたい進歩」が明確だったと思います。顧客の希望がある程度分かっていれば、現状やこれまでの取組を参考に、ある程度決まった枠組みでの商品の提案や取引が出来たからです。

しかし、現在の状況はことなります。今後の取組や今後の状況が全く読めないのです。従って企業も「成し遂げたい進歩」そのものが分からないため、いわゆる問題が発生していないように思えてしまいます。そのような場合、本来は、先のビジョンを示して強烈な未来を構想して、そこに向けて組織一枚岩になり進むのでしょうが、かなりのリーダシップが必要になり、実際とても大変な仕事になります。

そこで、企業として何らかの価値を顧客に提供して事業を行っている場合、今後どうすればよいのかを、ジョブ理論のフレームワークを使って解説しました。

ポイントは、不安定な状況の場合、現在問題のアプローチではなく、将来問題のアプローチで行うこと。そのために、再度、企業（つまりは顧客）の置かれている状況に加えて、その前後の背景をしっかりと把握して整理すること。その上で、その企業が向かうべき姿を示す、或は向かうべき姿を創造する過程に寄り添うことです。

確実に将来問題のアプローチになりますので答えはありません。その場合は創る、あるいは一緒に創りあげるのです。

通常、提供する側の方が、商品を提供される側よりも、その商品を使う状況について豊な情報を持っているはずです。そのため、顧客に対しては、現時点でのケーススタディとして他社の事例や他業界の取り組みを示しながら、その先のイメージを一緒に見ていくことが大切です。その際に鍵となる理解は、ウォンツを作りための学習と経験です。

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早嶋です。

コロナ前後で変化する指標にエンゲル係数があると思います。みなさんは、エンゲル係数が今後どうなると思いますか？
エンゲル係数は、１世帯あたりの全消費に占める食費の割合です。つまり、以下の数式で表現できます。

エンゲル係数　＝　食費　／　１世帯あたりの全消費

エンゲル係数を上げるための取り組みは、①分子である食費を増やす、②分母である全消費を減らす、の２つの方向性が考えられます。エンゲル係数は、ドイツの社会統計学者エルンスト・エンゲルが1857年の論文で発表しています（※１）。エンゲルによれば、エンゲル係数の数値が高いほど生活水準は低いとされます。食費は生命維持と直接関係があるので、嗜好品や娯楽品と比較して削られる可能性が極めて低いです。

そのため、景気が良いときは②の食費以外の消費が増え結果的にエンゲル係数が下がる。景気が悪いときは②の食費以外の出費が抑制されるため結果的にエンゲル係数が下がる。というものです。この数値は世帯構成や生活習慣によって多少は頃なり地域や国によるバラツキはあるようですが、概ね経済の指標として受け入れられる。という学びを経営修士の経済学で学んだことを思い出します。

戦後からバブルまでの日本の同指標はまさにエンゲルの指摘通りになっていました。戦後間もない頃のエンゲル係数は６０％台と非常に高く、その後の復興、そして経済成長とともに数値が減少しました。２０００年代前半には２０％台前半の数値を示すようになります。

当時のエンゲルの前提に、巣篭もりやリモートワークという概念はなかったと思います。新型コロナウィルス対策のため、このまま休校からリモート学習、リアル出勤がへりリモートワークが定着するとどうなるでしょう。これまで自宅にいる時間が増えるので、水道光熱費やトイレットペーパー代など家族と共有する時間は増えることが考えられます。そして同様に食費も増えるでしょうね。

実際、ここ１ヶ月、スーパーが去年の今頃と比較して常に混んでいると感じるのでは無いでしょうか。巣ごもり前は、昼の食事は外や会社で食べ、夜も会食があり、自宅で食事をする機会は少なかったと思います。出張等で他のエリアにいる場合は、食事を外で食べざるを得ませんよね。しかし、リモート、外出規制があることで食事は皆で家で食べるようになると当然食材を買う回数も量も増えるわけですから食費は増えるのです。４月７日の２月の統計調査では食費は７．５万円と昨年の数値と比較して４．２％も伸びており、４％を超える伸びは７年ぶりだそうです（※２）

２０２０年２月のエンゲル係数が３４年ぶりに２５％台になったそうです。実に１９８６年以来のことだとか。さて、エンゲルが示したように日本は貧しくなったのか？という解釈ですが。巣ごもりによって①分子である食費は確実に上がっています。豊かな家庭は、この機会にお取り寄せを増やしたり、テイクアウトを楽しんだりと家での食事を充実させていることでしょう。食品会社の方々から話を聞くと、法人向けの飲食需要は減少しているが、家庭向けの食品が急増していると。従い、いってこいの稼働状況だが、利益率は下がっていると。法人向けが大容量で出せる分、利益が載せられるのは推測が付きます。話を戻しますが、①の分子である食費はやはり上がっているのです。

次に、②の分母の全体の消費です。巣ごもりによって、クレジットカードの請求が急に減ったと思います。あるいはスイカのポイントの入金等も。当然、ネットで通販消費は幾分増えているでしょうが、全体としては減っていますよね。移動における交通費がほぼゼロになっていますよね。そうすると、本来使っていた消費が減ることで、そもそも消費しない状態。あるいは、それを別に振り返る。でも外に行けないので結局食費や家庭内を充実する支出に変えていく。という行動が起こるでしょう。

一方で、生活が不安だと感じる家庭は、逆にその資質をセーブすることとなり、結局は②の食費以外の消費が減る分、分母全体が減ることになります。個人事業主などの場合は、３月の後半頃から急激に家庭の収入が激減していることを受け、やはり一時的に食費などの生命維持に欠かせない出費以外は抑えざるを得ない状態になっていると思います。

巣ごもりの前提を仮にエンゲルが入れていたらどうでしょう。最終的には不安が無くなった場合でも、外出そのものができにくい状況が続き、収入がこれまで通り安定しているという安心感がある状態になったとしましょう。すると人の消費は、内の投資にむくでしょうか。つまり、家の投資であったり、車の投資であったり、あるいは衣類やアクセサリーや化粧品などの投資です。

家や家具の投資は考えられますが、既に機能は満たしているので急激に投資をすることはきっと私は考えにくいと思います。車に対しては、外出したところで行動範囲が限られているので、最低の機能で良くなるので高い投資は控えるのでは無いかと思います。移動の制限によって、他者に見せる、触れさせる、他者をみて好奇心が湧く。という欲求がそもそも下がると考えられるからです。

当然、SNSによって他者のきらびやかな生活を見ることで物欲は枠でしょうが、それでも半径３０ｃｍ程度を充実させて、そのフリを演出することは十分に可能です。Zoomで会議をしても、これまで通り上下をおしゃれにする必要ななくなりました。下半身は結構ゆるゆるのスタイルが多いのではないでしょうか。

となると最終的には食べるとか、寝るとかの充実は高まりますが、やはり毎日の出費が連続的に増える部分に食費が高まるという結果になるのではないかと思います。従って、極端に戦後の頃のうように６０％台になることは考えにくいですが、２５％〜３０％程度に上がることは間違いないのではないかと勝手に推測した次第です。

※１：Wikipediaより参照
※２：日本経済新聞　２０２０年４月２８日　オカネのトリセツより参照

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高橋です

毎月この１か月間にお会いした人、会社の中から、私が選ぶ The most impressive Meeting（最も印象に残る出会い）を皆様にご紹介してまいります。

今月はコロナ自粛ということで書籍を紹介します。神田昌典さん著「不変のマーケティング」（フォレスト出版）です。テーマは「お客様の心を動かすマーケティング」です。

ところで、最近私は立て続けに「おっ！」と思うチラシを見ました。

●1つは不動産仲介のチラシです。この手のチラシは毎日多い時で10枚ほどポストに入っており特に必要も関心ないのでゴミ箱に直行しています。しかしこのチラシに私は目が留まり、思わず内容を読んでしまいました。
なぜか？表はよくあるカラーでイラストがあり不動産物件募集です。しかし、裏面が白黒の毛筆手書きで「緊急！」と大きく見出しがあり、このマンションを指名で欲しがっている人がいる、ついては売却、賃貸を考えていればすぐ連絡いただきたい、という内容が書かれていました。その筆運びから切迫感が伝わってくるようでした。

●もう1つはある会社が毎年行っているお客様感謝祭を今年は中止せざるをえないというお知らせのチラシでした。こちらは普段社内で使っているであろう社名の入った便箋に社長が手書きで書きコピーして配っている風でした。お世辞にも美文字というわけでないその手紙の即席感とは裏腹に、感謝祭を楽しみにしてくれていたお客様に対し申し訳ない気持ちと悔しい思いが、手書きのチラシから切々と伝わってきて感動し最後まで読んでしまいました。

この2枚に共通することは何でしょうか？

ここで神田昌典さんとこの書籍の紹介をします。神田さんは日本一のマーケターとして多数の著作、講演、経営指導を行っている経営コンサルタント、作家です。その神田さんが主催する4000を超える中小企業経営者が集う勉強会「実践会」で行った売上増ノウハウを、実例をふんだんに盛り込み、そのマーケティングの本質を解説しているのが今回紹介する書籍です。よって私たちも同じことがすぐできるヒント満載の実用書です。

さて、本書のなかで神田さんが多くのメンバーと実践してきて到達した結論は、ビジネスは最終的には「人と人の営み」であり、その本質はどんな時代でも「不変」だということ。そこを押さえておけば、大不況や大変革の波が押し寄せても成功できるということです。

「人と人の営み」であるのだから、いかにお客様の心に響くか、ビジネスはお客様の感情を揺さぶらなければならないと言います。「エモーショナル」に訴えかける「感情マーケティング」を提唱しています。

書籍の中でいくつも成功例が紹介されていますが、冒頭私が「おっ！」と心を動かされたチラシと同じです。私はチラシを見た時に、「なんじゃ、このチラシは？？？」と自分の想定を超え心が揺さぶられる反応をしたということです。

マーケティングの技術は進歩が速く、Web、ビッグデータ、AI、サブスク、などなど次々登場します。しかし皆が同じ方向に飛びつくため、結果似たり寄ったりの予定調和、無個性になりがちです。その中でいかに自社に注目していただけるか、そのカギは昔も今も「お客様の心」に響くかということです。私たちが提供する商品・サービスはお客様の感情に訴えるものでなければ、買っていただけません。

本書ではそのためのマーケティング方法をたくさん紹介しています。コロナショックによりビジネス環境は大変革を迎えるといわれます。その中でどのような戦略をとるか、悩む方もいらっしゃるでしょうが「人と人の営み」であるビジネス不変の原理原則を踏まえ、共に前に進みたいものです。

「危機という言葉には、危険と機会が一緒に入っている」　ピンチはチャンス！

セールスプロセス、営業研修、経営戦略などにご興味ご関心のある経営者・経営幹部・リーダー・士業の方はお気軽に弊社にご相談ください。

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早嶋です。

GW期間に著書の解説を９日間にわたってあげていきましたが、事例がなくてピント来ないよ！とかもっと聞きたいよ！とか様々な声をメッセージやメールや電話で頂きました。ということでしばらくジョブ理論の概念や取り組みや成功事例や失敗事例を継続的に上げていこうと思います。

今回は、メーカーの取り組みを続けた場合、ひょっとして危ないよ。という内容です。
※是非、チャンネル登録をして「ジョブ理論」ギークになりませんか？

メーカーと言うように、名前の通りモノ（商品）を企画開発する企業です。経済が成長して市場が伸びていることは良かったと思いますが、昨今は市場が成熟して縮小しはじめています。そのような時期に、いまだに造ることに集中している企業は少なからず規模が小さくなる可能性があります。もちろん、EMSのように製造することを生業として戦略的に取り組む企業は別です。

消費者はそもそも「なぜ」購買するかについて考えるよりも、企業の多くは「何を売るか？」を先に考えているように観察できます。実際は、顧客のジョブに寄り添うのですが、どうしても販売と共に売上がたってしまうので、中々購買後のフォローまで追いつきません。

一方、近年のテックカンパニーはモノを造ることは出来ない一方で、購買した顧客の使用履歴を解析したり、顧客の他の要因を紐解きながら、顧客は何に困っているかを徹底的に研究しています。その結果、購買をひとつのコンタクトポイントと捉えて、その後の顧客の満足や顧客のジョブの解決に向けて取り組む活動に重きを置いています。

組織によっては、明確にカスタマーサクセスというチームを作って、顧客に寄り添っているのです。本来メーカーは顧客のあったらいいねを形にする取り組みを行っているので、原点にもどって顧客の使途にフォーカスする。ジョブ理論でいうリトルハイアに重きを置く活動が成長のヒントになるのです。

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経済産業省が、中小企業におけるM＆Aの更なる促進のため、平成27年3月に策定した「事業引継ぎガイドライン」を全面改訂した「中小M＆Aガイドライン（2020年3月31日）」の紹介と概説です。早嶋が20分くらいでガイドラインの目的と全体像を説明しています。

また、早嶋が理事を務める一般財団法人日本M&Aアドバイザー協会でも、代表理事の大原、専務理事の松原、早嶋の3人で少し詳しく「中小M&Aガイドライン」についての紹介と解説をしています。

ーー以下、経済産業省のWbページより抜粋ーーー
後継者不在の中小企業にとって、M＆Aを通じた第三者への事業の引継ぎは、事業承継の重要な手法の一つですが、中小企業経営者の中には、M＆Aに関する知見を有しておらず、長年経営してきた自社を第三者に「売る」ことを躊躇する者も存在します。また、中小企業におけるM＆Aが円滑に促進されるためには、仲介業者や金融機関などのM＆A支援機関が、適切に支援を実施することが重要です。
こうした現状を踏まえ、経済産業省では、昨年12月20日に策定・公表した「第三者承継支援総合パッケージ」に基づき、平成27年策定の「事業引継ぎガイドライン」を全面改訂し、「中小M＆Aガイドライン」を策定しました。
ーーー

中小M&Aガイドラインは3月31日に国から出されたガイドラインです。

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早嶋です。

リアルで1日研修を行う場合を整理すると、
　１）インプット
　２）事例
　３）演習
　４）フィードバックやQAや解説
　５）まとめ
となります。通常は、上記を1日の研修の中で2回、場合によっては数回繰り返す場合もあれば、2回程度でインプットを分けて、総合演習、その後発表振り返りなどの流れもあります。

もし、オンラインで研修を行う場合は、上記の１）インプットは確実に動画で事前に視聴という取り組みが可能になります。動画でインプットをするメリットは、
・研修の時間を短くすることができる
・事前事後の復習ができる
・個別に理解のレベルが異なるのでそれぞのペースでインプットができる
など多々あります。

選抜研修などでは、個人のタイムマネジメントも可能なので、事前の演習などの各自で行ってきて頂き、考えをアップデートした状態で研修に参加するなどの立てつけも可能です。

そうすると、最終的には1日の研修は見直しの可能性が十分にあり、結果的には3時間程度の時間で問題なく実施できるようになるのではと考えています。

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2020年5月1日時点で、企業研修において動画を活用する方法等についてコメントしています。弊社は、2006年11月より、中堅企業様から大手企業様向けの企業研修の企画立案、実際の運営、講師派遣等を行っています。

動画などの活用は2012年頃より開始しています。弊社代表はオンライン講座で先進的な立ち位置である株式会社ビジネスブレークスルーの動画コンテンツの作成や出演もしており、同社の企業研修の講師としても長年の実績があります。

現時点でリアルの研修が出来なくなり困っている人事担当者は沢山いらっしゃると思います。一方で4月の新入社員トレーニングは、とにかく実施された企業も多数あると思います。

今後の階層研修や選抜トレーニングなどの取り組みについて検討している方に見て頂ければと思います。

基本動画を使ったコンテンツは、
１）補助教材として使用することでリアルの研修が強力に補完できます
２）集合研修のマイナス点だった個別のナレッジ調整が容易になります
３）今後は、オンラインとオフラインの境が無くなりより目的を達成するための取り組みが多数出てくると思います
となると現時点で考えています。

前編では、上記を理解するために、企業研修の基本的な作り方や考え方を共有させて頂いています。既に人事部として経験を積んでいる方は飛ばして中編から見て下さい。

中編では、動画を活用した直近の事例と効用について共有しています。本編のメインディッシュに相当します。

後編では、少しアドバンスとして、今後動画を活用していく際に、業者に向けて動画コンテンツ作成を依頼する場合に参考になります。また、自分たちでコンテンツを作る際に、動画のコンテンツのモジュール化を進めることで、今後の活用が楽になる手法について整理しています。人事やコンサル、そして動画編集者に対して旨みのある内容です。

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早嶋です。

コロナウィルスのWWCの期間を地球全体のリセット期間として、小学校から大学、あるいは企業のスタート時期を9月にリセットするのはどうか？という議論が出ています。

4月のはじめにFBで高校生の投稿を見て、その後2週間後くらいから政治や企業や多方面で議論がでてきています。そして首相や都知事や大阪府知事も言及する状況です。

9月をスタートにすることで、欧米などの9月入学に合わせることができ、日本から海外、海外から日本の学生の交流がかなりやりやすくなります。当然、これまでの習慣が変わるのですから、物議が出てくるのは当然です。しかし、3月4月の時期の桜以外に、合理的なデメリットが見えてきません。

例えば、
・企業の採用日程
・公務員試験等各種国家資格の日程
・入試の日程
・運動会や体育対大会の日程
・各種教育期間の日程
といを上げている方がいますが、既に3月、4月、そして事実的に5月はズレが出ています。この3ヶ月間でズレをそのままにするよりも9月にリセットして再スタートするほうが合理的です。

入試に関して、7月、8月の入試はどうするのか？という議論に対して、9月がスタートとした場合、2020年4月から8月はカウントなしとして、9月スタートに合わせて、入試の時期を調整することで済みます。つまりこれは日程調整の話です。

家庭の負担をどうするのか？とい議論もあります。8月で卒業して入社が次の4月。いやいや、企業は必要な人材は関係なく採用するし、企業も9月に入社式を変えた方が国際基準になり都合がよくなります。ということでこの発想も杞憂だと私は思います。

幼稚園は？という話題もありますが、この時期に全てをかえるという議論を行っています。従い、全ての教育期間と企業が連携しやすいチャンスです。この期間に国際化できなければ、もうその機会はないでしょうね。

そもそも日本は、明治維新で西洋の教育が一度導入され、高等教育は9月入学が主流となった時期があります。それが明治19年に国も会計年度を4月から3月にしたことで、当時の文部省の指示で高等師範学校は4月入学になりました。当時の理由は学校運営に必要なお金を政府から調達するためには国の会計年度の始まりに合わせないと不都合。とする考え方からでした。

そう、デメリットが無いと私は思うのです。むしろメリットしかありません。

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早嶋です。

一連のパンデミックは、過去にも多くの人が予測したものです。映画の世界にもなっていますし。多くの政治家から個人レベルまでその認識はあったと思いますが自分も含めて、誰も予測ができなかった危機という解釈をしています。そう理解することで自分を安堵させているかもしれません。

過去には、SARS、H1N1型インフル、MERSなどがあり、それは十分な警告で、その事例を自分ごと捉えて準備をしておくべきでした従い、今回の一連のコロナウィルスは起こるべくして起きた危機だと捉えられると思います。しかし、世界を見渡すと、と言ってもニュースやWebで見るだけの情報ですが、国によって対応がバラバラ。というかその国を納めている政治家の様子がはっきりと投影されています。

イタリアやスペインは今回のコロナの影響というよりは、その因果はもともとの医療体制や福祉体制の脆弱さが露呈されていると思います。これはフランスも同じです。台湾や韓国は先のウィルスに対して準備を行っており対応は正しく他の国々と比較して初動は早くうまく対応していると思います。米国やブラジルはやはりその統治スタイルで軽視しすぎていた結果が露呈しています。中国は今後四面楚歌になるのではないか？というほど、あるいみらしい行動です。はじめは情報を隠蔽。やばいと思ったら資源を総動員してことを収めて、自分たちの勝利を祝っています。

世界の傾向は、今後は融合するのかと言えば、無いでしょうね。よりポピュリズムが強くなり、しいては独裁主義のカラーがつよくなる。そして米国は以前のロシア（旧ソ連）を中国にシフトしてこれまで以上に激しくぶつかると推定できます。それぞれの国は、ロックダウンした政治家はその影響よりも自分たちが取った成果をアピールすることでしょう。社会的な距離を取ってコロナを収めた政治家は、他の国を批判して自分たちの行動を正当化するでしょう。

最後に地球が矯正リセットされた時期を第二次世界大戦としたら、今回はこれまで史上はじめて地球全体がリセットされる出来事です。その意味で、コロナ世界大戦（Worl War C）という言葉が既に生まれています。そして2020年、ひょっとして2021年はコロナ前、コロナ後でBCとACと表記されるくらい劇的に全てが変わると思います。

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