早嶋です。
英語で馬の調教師のことを、horse breakerと呼び、伝統的な馬の調教をhorse breakingと言います。この方法は、4、5人がかりで何時間も何日もかけて馬を調教します。調教をブレイク(破壊)と呼ぶのにはわけがあり、それは荒っぽい仕事で、大声で叫び、ムチでうち、力ずくで馬を従わせると言うものだったのです。
ところが最近の調教では、馬の言葉を話しながら調教を行うといいます。事実、マルティン・ハルドイ氏をはじめアルゼンチンの調教師は、馬語の研究を盛んに行っています。馬語を使った調教方法は、従来のそれと全く異なり、馬のことを考えながら調教を行うそうです。つまり、対話によって馬との関係を構築する。使うことはば、昔ながらの荒っぽい調教の言葉ではなく、馬の言葉。
これは、従来とのルールと全く異なる方法です。これを、リーダーが従来取っているコミュニケーションに例えてみると、どうでしょうか?馬と話すためには、馬の言葉で話す必要があるように、部下と話すときには、部下が使っている言葉で話す必要があるのです。リーダーの言葉に対して、部下が義理で反応しているのでは、全くコミュニケーションの意味がありません。
リーダーが伝えたいことは部下の言葉、チームメンバーの言葉で語らなければならないのです。リーダーのコミュニケーション方法にもパラダイムシフトが必要なのかも知れません。
—ただ今、ブログマーケティング実験中。—
実験の詳細は、『ブログマーケティング実験』『ブログマーケティング結果報告』をご覧ください。
「中小企業」「マーケティング」「コンサルティング」「コーチング」「経営診断」「MBA」
2006年6月 のアーカイブ
調教に見るパラダイム
伝える力
早嶋です。
書籍紹介です。ボイド・クラーク、ロン・クロスランド著のリーダーの「伝える力」。
本著では、「伝わっているはず」というコミュニケーションに関する誤解を廃して、リーダーが「伝える力」をつけるための方策を実践的に示されています。リーダーシップをとる上でのコミュニケーションにおいて、最大の誤りは思い込みです。その思い込みは、以下の4つです。
部下たちは、
①コミュニケーションの内容を理解している。
②コミュニケーションの内容を同意している。
③コミュニケーションの内容に関心を持っている。
④正しい行動を取るはずである。
これらの過ちを避けるための方法として、3つの手段を利用してコミュニケーションをとるようにと本著では薦めています。
①事実によるコミュニケーション
②感情によるコミュニケーション
③シンボルによるコミュニケーション
上記に示す3つの方法を同時に使うことで、部下にメッセージを伝えようと説明しています。例えるなら、トライアスロンで水泳だけ練習しても、本番では役に立たないのと同じです。つまり、事実だけを伝えようとしても、伝わりません。豊かで強烈な、そして心のこもった感情を込めて、印象的で意味のあるシンボルで表現してはじめて本物のコミュニケーションが成立するのです。
本文では、実際の事例を数多く上げて解説しています。とても読みやすく、分かりやすい1冊でした。
—ただ今、ブログマーケティング実験中。—
実験の詳細は、『ブログマーケティング実験』『ブログマーケティング結果報告』をご覧ください。
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スギと税金の関係
早嶋です。
先日、大分道を走っているときに、改めて日本の山はスギの木が多いと思いました。日本の国土にはスギの木が広範囲に蔓延していますよね。そのせいか、春先には花粉症が季節の風物詩となり、花粉症対策関連のグッツが盛況をよびます。ただ、これは対処両方的な話題で、根本であるスギの木の話題までは及びません。
日本には、どうしてこんなにスギの木が多いのでしょうか?調べてみた所、戦後の植林政策が発端のようです。戦後の復旧に伴い、住宅用の木材の需要が急激に増し、日本は木材不足に陥りました。そこで、成長が割りと早いスギ植林が奨励され、これに補助金がつくようになったのです。そのため、雑木林は切り崩され沖縄と北海道を除く日本の山林がスギの木に変わったのです。
当時、植林したスギは木材利用としての需要があったために、植林の意味がありました。しかし、次第に海外から安価な木材が輸入されるようになると、国産スギは価格競争に太刀打ちできないようになります。
木材使用として活用されなくなったスギは、植林から伐採されること無く育っているのです。若いスギは花粉を飛ばすことは無いのですが、年を取ったスギは、花粉をばら撒くということもあり、春になると花粉が蔓延する原因にもなっています。
調べている時に不思議なことを発見しました。スギの植林は既に必要に無いのに未だにスギの植林が行われ、しかも林野庁は依然として補助金をつけているのです。しかもその額、年間3000億円。この補助金は、花粉症患者を増加するために出しているの?と目的を疑いたくなります。
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自由競争
早嶋です。
今年の9月より、全面的に酒類販売免許が自由化されます。これは、与党が酒類販売の新規出店を一部地域で制限していた、種類小売業者経営改善等緊急措置法、なるものを再延長しない方針を固め、特例措置を8月末に失効することが確実になったためです。これによって、9月以降はスーパーやコンビニなど全国各地で酒類販売が参入できるようになります。
酒類販売の自由化までの経緯は、98年に免許の要件を段階的に撤廃することが表明され、01年に新設店と既存店の一定距離を置くという、距離基準が撤廃されました。そして、03年に、地域人口当たりの免許枠を定めた人口基準が廃止されます。この時が、自由化の始まりでしたが、まだ、無条件で誰でも、どこでも酒類販売を行えませんでした。これは、経営に大きな影響を受ける一部地域の中小零細企業の酒店を保護するために自民党などが、経営困難に陥っているなどと言った一定条件を満たした全国1274地域を対象に、例外的に出店の規制と言った特別措置を定めていたからです。
上記の特例は制定から2年間の時限法でしたが、個人経営者の酒店などを中心とした団体が再延長を求め05年に1年の延長が決まりました。しかし、今年は中小酒販売店の業界団体が関係していた業務上横領事件によって政治活動を自粛していたため、延期の法案提出が間に合わず時間切れとなったのです。
完全自由化が実現するまでに約10年近く経過したことになります。今後も各業界の規制緩和が進んでいきますが、自由競争といったところでの生き残りによって、当然その犠牲となる企業は出てくるでしょう。しかし、自由競争は経済活動の中では当たり前のことであって、規制によって守られているということ自体が世界標準ではありません。生き残るべき企業が残り、世の中の変化に耐え切れない企業は淘汰されるのは当然のことです。しかも、結果的にメリットを享受するのは、国民になるのです。
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存在意義
早嶋です。
NHKが13日に発表した06年3月期の連結決算は、一般企業の当期利益に当る事業収支砂金が70億円前と前期から半減しています。これで減益は2年連続になります。
原因は、NHKの不祥事による受信料の不払いです。報道各社は、減収→不払い、ということに焦点を当てています。また、不払いに関して義務的に支払う措置などを考えているなどの話も議論されています。
しかし、もっと根本的にNHKの必要性を考える時期なのではないでしょうか?そもそもNHKは、いざとなった時、例えば災害時などで、国民に伝えなければならないニュースなどを伝えるのが目的でした。当時は、インターネットや携帯電話といった情報を伝達する媒体が存在しなかったので、この目的では、NHKは必要でした。でも、今はどうでしょう?災害や事件があれば、NHKでなくともその情報が瞬時に把握できる時代になっています。既に、時代背景が全く異なっているのです。
このように根本的なところから見直せば、NHKの話の焦点を受信料に絞るのではなく、存在意義自体を論議するのは自然な流れです。明らかに時代背景が変わった今、公共放送を持つ理由を考える時なのです。いかがでしょうか?
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ETCと三菱商事
早嶋です。
三菱商事は、高速道路での料金支払いに使うETCを百貨店の駐車場料金の決済や、店舗情報の提供に幅広く活用するとして、まずは実験的に福岡でのサービスを開始します。
三菱商事がETCを使って提供するサービスは、博多大丸と三越福岡の駐車場で、ゲートをとまらずに車の出入りが行えたり、百貨店の情報をETCを使って受信することが出来るというものです。ETCは、全国版の電子マネーの媒体として普及しやすいものです。となると、三菱商事は、もっと大きな流れでETCを考えても良いのではないかと思います。ETCを、ETC本来のサービス、つまり、ゲートなどでの料金収集システムと定義せずに、そもそものクレジット機能を利用してお店でもショッピングが出来るとすれば、1枚のカードで全国版の財布として扱えるようになります。
このような展開を考えているのであれば、実験の場を福岡のデパートの駐車場で行うのではなく、もう少し大きい規模で考えても良かったのではないでしょうか?三菱商事にしては、少々規模が小さい話だと思いました。ただ、ETCを有料道路以外のチャネルで使用できるようにする流れは、今後の電子財布を考える動向として非常に重要なニュースです。
無論、ETCなので、本来は民営化した道路公団が真っ先に動いて、三菱商事が行っている行動を取るべきだと思いますが。
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労働人口不足
早嶋です。
国の予想では、出生率と死亡率の逆転を07年としていましたが、現実は05年にこの逆転が起こりました。人口減に関する問題は国が扱うべき種類の問題ですが、現在の所、解決の見込みはありませんね。人口減によって生じるネガティブな影響として考えられるのは、①労働人口の減少、②消費の停滞、などが考えれれます。もちろん、人口減によって新たに生まれるビジネスも沢山ありますが、今回は、①の労働人口に焦点を当ててみます。
労働人口を考える前に、人口を増やす方法を分解して考えて見ます。大きく、以下の3つが考えられます。
①子供の数を増加させる(出生率の引き上げ)
②寿命を延ばす
③国外からの移民を受け入れる
①、②に関しては、既に取り組まれていますが、人口減少を押さえる対策としては不十分です。となると、③国外からの移民という解決方法が浮かんでくることが分かります。
労働人口とは、15歳以上で働く意思を持っている層と定義されます。こちらの推移を調べてみました。労働人口は、98年の約6,800万人をピークに減少傾向をたどっていることが分かります。05年時点で約6650万人ですので、回帰分析すると毎年20万人程度の労働人口が減少しているということになります。これは、世界中の何処よりも早い衰退を迎えていると言えるでしょう。このような急激な減少は他の国の事例にないからです。となると、労働人口不足ということは非常に深刻な問題なのです。
では、実際にどのくらいの労働人口が不足するのか?大前さんの試算によれば、現在の経済規模を維持したとして、25年後に実に1325万人もの労働人口が不足するようです。25年後には、労働人口の自然減を加味して約1000万人が不足します。更に、高齢者人口の増加に伴い、新たに325万人が介護従事者として必要になるからです。
こうなると、現在の労働人口不足に対策を打つとして、今年から計算しても、毎年53万人程度の労働人口を増やしていかなければ、対応できないことが分かります。では、移民なしで毎年53万人もの労働人口を確保できるか?①子供の数を急激に増加する方法がもし成功したとしても、15年先にやっと増加が見込めるので、①は現実的ではありません。②寿命を延ばしたところで、現在の労働人口が増えるとはいえません。むしろ上述したように、介護という新しい需要が発生する要因にないます。となると、現実的に考える対応策として、③国外からの移民を受け入れる、以外の解決策は見えてこないのです。
こうなると、移民を大々的に受け入れた経験の無い日本にとっては、相当まじめに考えないといけないのです。移民=危険、と言った印象が日本の国民の中にはあるからです。そのマインドをリセットするためにも対策は必要ですし、どのようにしたら実現できるのかをまじめに考えなければ、更に深刻な状況が訪れること、間違いないでしょう。
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実験の詳細は、『ブログマーケティング実験』『ブログマーケティング結果報告』をご覧ください。
「中小企業」「マーケティング」「コンサルティング」「コーチング」「経営診断」「
ビール検閲
早嶋です。
サッカー・ワールドカップ・ドイツ大会がいよいよ開幕しました。この次期は、なんちゃってサッカー・ファンになって、日本やその他のサッカー情報について敏感になる1人です。
さて、試合会場の一つミュンヘンですが、「サッカーとビールの街」と称されているようです。ドイツ・ビールは、ご存知の様にその製法が厳しい法律で管理されており、ビールには麦芽とホップ、酵母と水しか使ってはいけないとして、500年以上も前から変わらぬ味が楽しめるようです。
ミュンヘンは、ドイツ代表主将のバラックや、ゴールキーパーで有名な、カーンらが所属する名門チーム、バイエルン・ミュンヘンがあります。地元のサッカー観戦の様式は、まず、ビアガーデンでジョッキ片手に盛り上がり、スタジアムに乗り込んではほろ酔い気分で応援する。こんなスタイルがミュンヘンの常識なのだそうです。
そんな中、ワールド・カップ(W杯)期間中、自慢の旨いビールが飲めないかも知れない、ということでドイツ、とりわけミュンヘンっ子は大騒ぎになったそうです。理由は、W杯のスタジアム内では、スポンサーの競合商品は販売できないからです。W杯のスポンサーに、バドワイザーブランドを有する、アンハイザー・ブッシュがいました。つまり、スタジアムの中では、地元銘柄のビールはおろか、ドイツビールも飲めなかったのです。
これが騒ぎになって、「アンハイザーの独占は、ビール検閲だ」と地元メディアが中心となったのです。結局は、ドイツナショナルチームのオフィシャルスポンサーであるビール会社、ビットブルガーの銘柄もスタジアム内で販売できるようになって、一件落着したようです。スポンサーのバドワイザーにしてみれば、不満もあると思いますが、そこはビールの街ということで、おおめにみたのでしょう。
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小城羊羹
早嶋です。
本日は佐賀県に出張してました。出張先で少しばかり時間があったので、小城(おぎ)の羊羹屋さん、村岡総本舗を訪ねました。
小城の町は、佐賀の小京都と呼ばれるくらいで、歴史と文化の香りが漂っています。そして、特に目を引くのが羊羹屋さんです。車で移動していると、羊羹の看板を掲げた店が多いこと。本日訪ねた村岡総本舗は、その中でも有名なお店だったようです。小城には昔から「小城羊羹」というのがあったのを知っていましたが、このれは村岡総本舗の商標登録だったのです。
今でこそ、お菓子の名前に地名を付けたものは多いですが、当時ではかなり先進的な商標登録だったようです。創業者である村岡安吉さんは、自転車で羊羹を売っていました。しかし、自転車での販売は限界があることを感じ、販路拡大を鉄道に結び付けたのです。安吉さんが羊羹を売り始めた頃、小城の羊羹は、櫻羊羹、煉羊羹と称して売られていました。安吉さんは、自分が売っている羊羹を、それらの羊羹と区別する方法を考えたのです。ここに小城羊羹が生まれ、今では小城の羊羹全体を指すまでになっています。
マーケティングの発想で考えると、羊羹に地名を付けた事で、村岡総本舗の羊羹は特別なものなりました。安吉さんは当時、自転車の販路から電車に変更することによって流通チャネルの拡大を図りました。小城羊羹として固有の名前をつける事によって、他の羊羹との違いを引き出すことに成功したのです。安吉さんは羊羹職人でありながらセンスの良いマーケターだったのですね。
村岡総本舗の隣に、歴史的に貴重な建物があり、その中が羊羹博物館になっていました。見学も自由で、見学の後には羊羹と抹茶を点ててくれる粋なサービスを体験できます。また、お店で売っている和菓子は全て試食が可能なのにも驚きます。このようなきめ細かいサービスも安吉さんのマーケター精神を受け継いだ証なのでしょう。
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中国人エグゼクティブ
早嶋です。
今の世の中、中国の影響は何らかの形で受けています。近い所では、100円ショップ、ショッピングセンターなど。最近HBR(ハーバード・ビジネス・レビュー)で面白い論文を読みました。”中国人エグゼクティブに欠けているもの”です。
論文の中で、中国の成長とともに、中国人ビジネスリーダーの世界における役割について論じられています。この内容は、中国国土の158人のミドル・マネージャーを対象に、仕事の現実と理想の価値観について調査をする、実に10年にも及ぶプロジェクトの一環です。
中国企業はこれまで、世界の工場として、高品質製品を製造する下請けメーカー、大量生産を請け負うメーカーとして役割を果たしていましたが、中国のナショナル・ブランドは、皆、中国版ソニーや、中国版シスコシステムと言ったポジションを狙っています。ただ、このような野望を追いかけるには、イノベーションが必要で、創造性、起業家精神、知識の共有化といったことが必要になります。
本論分のポイントはこのイノベーションを創出する体質が、中国人ビジネス・リーダーに欠けているというものです。その要素を4つ挙げています。
①権限委譲と独裁
この点において、確かに中国のリーダーは権限委譲を認めるよりも、独裁的な傾向が強い印象があります。前職で中国蘇州で仕事をしていた時の経験です。私が、担当のマネージャーの部下に直接アドバイスをしたとき、ひどく担当マネージャーから怒られた経験があります。「部下に仕事を教えたら、私のする仕事を奪われるじゃないか」と言ったないようでした。これは、長い歴史の中で染み付いたパターラリズム(個人の自由や権利に必要に関与すること)が抜けきれないのでしょう。
②多様性と偏狭性
中国人の特色として、多様性に寛容ではないという点です。これは、従業員は常に身内と一緒に仕事をしていた歴史があり、偏狭性が強くなっているのです。そのため、新しい考えや異質な考えに対しては抵抗しがちで部門横断的な協働や協調が難しくなるのです。国際化を考えると当然、多様な集団との共同作業が必要になるので、この点を2つ目として指摘しています。
③自立と依存
社会主義的背景があるのでしょう。多くの中国企業で依存体質から脱却するために努力をしているようですが、中国社会に深く根付いている価値観は、一朝一夕には変化できないようです。
④グローバル化と国家の威信
伝統的に偉大なリーダーは中国の伝統に忠実である必要がある、といった事がグローバル化に歯止めをかけている場合があるそうです。中国人が伝統を重視するのは歴史の産物であり、国家の威信として根強く残っています。
論文のまとめでは、中国企業が真に国際企業として世界で活躍していくためには、中国人ビジネス・リーダーがこれらの4つの相反する矛盾を解決していく必要があると指摘しています。中国文化と実際のビジネス・リーダーを調査した報告結果で、中国を考える時に非常に参考になる資料でした。
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実験の詳細は、『ブログマーケティング実験』『ブログマーケティング結果報告』をご覧ください。
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