早嶋です。
日本の貿易赤字。
http://www.nikkei.com/article/DGXNASFS1800E_Y3A211C1MM0000/
日本経済がアメリカのようになっている。つまり、日本企業の多くが、世界の最適な場所で生産を行い、必要な部材、材料、商品を日本に輸入している結果とみると腑に落ちます。報道を見ると赤字=悪のように捉えてしまいがちですが、その背景や意味を正しく捉えておくことは重要です。
経営者としては、その流れのなかで新しいビジネスモデルや適したサービスに転換し生み出していく発想を持つことも重要です。今後、貿易赤字が黒字に転換する可能性はかなり低いと思います。エネルギーのコスト以上に、上記の世界の最適地で精算する。若しくはサービスを利用するという流れが今後も加速するからです。
この貿易赤字は、ダニエル・ピンク著のハイ・コンセプトに出てくる内容を思い出させます。自分の仕事に付加価値があるか?もしなければ、その仕事はすぐに他社や他地域や他国やコンピューターに置き換えられることを。
ちなみに知人の企業の事例です。米系金融情報提供会社のアジアファイナンス部門がシンガポールにありましたがクローズに。その機能は中国とインドに移転。つまり単純な労働作業ではなく、これまで専門性が高いとされていたファイナンスのような仕事ですら新興国に移ることが現実におきているのです。もちろんシンガポールの人員はほとんどがレイオフでした。
2013年12月 のアーカイブ
日本の貿易赤字
都知事選
早嶋です。
史上最多の得票数で当選し都民の期待が大きかった猪瀬知事、実績もそこそこ評価されていた彼が、今回の形で辞任までに追い込まれたのは都政にとって損失だったと思います。
東京都知事の候補者の選定には、築地利権とオリンピック利権の2つが絡んでいると思います。日経によると、自民党は候補者の7氏を選択して、世論調査を行い、選定の参考にするとのこと。この流れでいくと石原伸晃氏が濃厚でしょうか。
http://www.nikkei.com/article/DGXDASFS2003L_Q3A221C1PP8000/
公認選挙は来年の2月。大手民放局各社と大手新聞は、早速2月のレースに向けて出走予想表やオッズ予想的報道を繰り返し報道しています。しかし本来は都政のビジョンを描き、どう実行するかを説明する候補者が選挙にでることだと思います。擁立する側、報道する側、なにかずれている。政策の本質論はいつも蔑ろにされているように感じます。
自民党からすると秘密保護法で支持率が低下した勝ち得のこだわりが見えています。いづれにせよ、我々の民度が低いのか、代表たる候補者達のレベルが低いのか、マスコミの報道の質に問題があるのか、全てなのか。このような選挙に対しては考えさせられます。
来日観光者数
早嶋です。
2012年の国際観光客到着数のランキングを見ると、日本は圏外であることがわかります(30位以内にも入っていない)。
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%B8%96%E7%95%8C%E8%A6%B3%E5%85%89%E3%83%A9%E3%83%B3%E3%82%AD%E3%83%B3%E3%82%B0
星野リゾートの社長が日本は観光貧弱国とインタビューでいっている意味がよくわかります。韓国でも今年は1200万人を超えるとの報道があり、フランスやアメリカでは9000万人に届く規模になっています。
観光を資源の一つにして、ご当地のゆるキャラや地域の観光資源の差別化を各々が行っていますが、国内のパイを争う発想からもっと海外からの集客が必要ですね。海外からの観光客の目標設定を1000万人と掲げていましたが、世界をベンチマークにすると低い数値だと思います。他国とベンチマークしてもっと戦略的に目標設定を行い、各自治体がバラバラに動くのではなく舵を示された方向に動くことが重要だと思います。
オリンピックによって、国内の対外国人に対するインフラは整備されていくと思います。これが都内に限ったことではなく、地方にも影響を与えて欲しいです。
ハワイと日本人
早嶋です。
年訪れる国と違ってハワイは全く別です。日本人が相当来ている。米国本土や欧州等などは近年、日本人を見ることが少なくなりましたが、ハワイはむしろ増加しているようです。
2012年の統計ではハワイを空路で訪れた旅行者数は784万人。内米国本土からは489万人で6割、次いで日本から145万人で2割弱、次がカナダからで約50万人。米国、日本、カナダからの訪問客で9割弱を占めています。米国本土からの観光客はリーマン・ショック後の08年から09年は落ち込んでいますが、また回復しています。
参照:
http://www.hawaiitourismauthority.org/research/reports/historical-visitor-statistics/
ハワイは、普通に日本語が通じる最後の外国になるかもしれないですね。日本とハワイを結ぶ路線は超黒字のようで、航空会社も力を入れていることがわかります。当然、旅行会社も含め、ハワイは日本からの外国旅行という点では聖地ですね。この傾向は語学教育に関しても同じです。英語教育を提供する教育期間でも他国の日本人の割合は低下しているにもかかわらず、ハワイに関しては7、8割が日本人で他が韓国、中国からの留学生ということです。
街なかを歩けば普通に日本語と英語のダブル表記は当たり前で、目立った観光地では、当然のように日本語が使えます。常夏の島に来ているというよりは、沖縄を歩いているような感覚です。
クリエイティブですか?
早嶋です。
「あなたはクリエイティブですか?」という質問も、「あなたはロジカルですか?」という質問も、多くの日本人は「いいえ」とこたえるでしょう。特に、クリエイティブに対しては大きな組織に属している人ほど、難しいと捉えている方が多いと思います。
このような調査結果がありました。Adobe社が昨年3月から4月にかけて米国、英国、ドイツ、フランス、日本の18歳以上の成人5000人を対象に行ったオンラインアンケートです。それによれば、「最もクリエイティブな国」として回答者の36%が日本を挙げています。そして「最もクリエイティブな都市」は東京です。アメリカ・ニューヨークを凌いで堂々の1位。
自分自身の良さに気づくこと。これは難しいことなのでしょうね。また、当人が考えることと周りが考えることにもギャップがあることがわかります。例えば、日本人が考えるクリエイティブと、世界が求めているクリエイティブの感覚にずれがあるのかもしれません。そのためには、世界が求めるクリエイティブってなんなのか?もっと世界や他の地域や他の文化を知ることが重要なことかもしれません。或いは、日本人としのクリエイティブの定義に対するメンタルモデルをリセットすることが大切なのかもしれません。日本から発信しているアートやクリエイティビティをもっと素直に感じること、もっと自分たちの考え方やセンスに自信をもって良いのかもしれません。
黒澤映画が海外で絶賛され、あわてて日本でも評価される。世界のクロサワがファンだと公言すると、北野映画が見直される。実態はちょっと違うのかもしれませんが、逆輸入されるのではなく、素直に良さを感じることができたら良いですね。むしろ人がいいと言わなくても自分はいいと思うことに素直になれれば良いのかもしれません。
日本人自身、本人が世界からの評価に気が付かないことは悲しいことです。規制ガチガチの産業から富を生み出す、バリバリの円高を克服してきた製造業もすばらしいです。そして、規制の少ないアニメが海外で着目されていることの裏にある日本人のクリエイティビティも同様に素晴らしいのです。
ITメディア「最もクリエイティブな国・都市」は日本・東京 でも日本人は自信が無い–Adobe調査(2012/4/24)
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1204/24/news089.html
DIAMOND ONLINE「日本は最もクリエイティブな国」を世界に発信 蜷川&きゃりーの電子書籍プロジェクトが始動(2012)
http://diamond.jp/articles/-/18307
アマゾンの物流にかけるイノベーション魂
早嶋です。
注文当日の配送にも驚きましたが、今度は物流センターから16km以内を対象に注文後30位内に小型無人ヘリコプターを使って配送する。これはまさにイノベーションですね。どのような経緯から実験にこぎつけることができるようになったのかを聞いてみたいものです。現状に甘んずることなく自社の得意分野に磨きをかけるアマゾンの姿勢、素晴らしいですね。
日本人的な発想では、明らかに安全上の懸念が噴出されることから、まずはやってみよう!なんてなりにくいでしょう。しかし、一方で実際に行わないと、運営上の課題は見えてきません。Googleが自動運転の実験を行った時も同様の反応がありました。
仮説を立てる。検証するためには小さく実験を行う。実際に検証することで課題も見えてくる。一方、課題だと思っていたことが実は大したハードルではないことが分かる場合もある。同時に実際に行動に移す中ではじめて巨大な可能性に気がつくということもあります。実際、Googleの自動運転がもたらす可能性は実験前と比較してかなり具体的に規模も大きくなっています。
mazon’s Jeff Bezos looks to the future:
http://www.cbsnews.com/videos/amazons-jeff-bezos-looks-to-the-future/
中国の大気汚染
早嶋です。
中国の大気汚染が拡大しています。これに対して、「1970年代の日本だ」との解説があります。これから単純に考えると、日本と同様に中国においても環境意識の高まりから環境対策技術に注力する時代が来るものと予想されます。従って、日本が保有する環境対策技術の提供機会が拡大すると予想できます。一方、国民性の違いから日本と同じ変遷を辿るとは思えません。今後、中国の人口が頭打ちになることから、インフラ投資が減速し、量より質を求める時代が来るでしょうか。
http://business.nikkeibp.co.jp/article/topics/20121227/241649/?rt=nocnt
ちなみに日本がたどった道のりは以下のとおりです。
環境再生保全機構のサイト:http://www.erca.go.jp/yobou/
日本では1970年頃に環境問題が深刻化し、住民・地方自治体・国による対策が講じられました。
参照:http://www.erca.go.jp/yobou/taiki_rekishi03_10
その結果、1970年から80年にかけて、各種有害物質の数値が劇的に改善しました。
参照:http://www.erca.go.jp/yobou/taiki_taisaku02_02
日本で積極的に環境対策がすすめられた背景には、公害の深刻化、経済の安定成長によって量から質が求められるようになったからだと思います。単純に現在の中国との比較は難しいですが、重要な要素は中国の場合政府の姿勢です。環境対策は、一般企業に取ってコストでありそれなりのインセンティブがなければ積極的に対応をしたがりません。従って政府が補助金を出す、或いは罰則を強化するなど、何らかの支援を強化することも対策のキーだと思います。
政府が動いた場合、次に重要になるのが民衆です。日本での歴史は、足尾銅山鉱毒事件で田中正造が天皇に直訴したのが環境問題の始まりと言われています。そう考えると、今の中国の民衆がこのような活動をするかと言われると疑問です。民衆は中国共産党の支配下にある一方で、民衆は民衆で法律を無視し勝手にやっています。PM2.5の主な原因の一つに家庭の暖房として使っている、質の悪い石炭という見解があります。このような行動を政府が抑制してもしばらくはイタチごっとになる可能性が考えられます。
環境&社会問題(日本の公害年表):http://www8.plala.or.jp/kawakiyo/kiyo9_02_06.htm
民衆運動の父:http://diamond.jp/articles/-/24250?page=2
中国のPM2.5 発生原因とは?:http://汚染予報.seesaa.net/article/343643295.html
中国に端を発する環境問題、既に日本を始めとする周辺諸国に影響が出始めています。しかし、当該周辺諸国も中国の公害発生”に少なからず関与しており、この問題の解決は自らの非を肯定的及び建設的に認めながら行う必要があると思います。
テレビの視聴率
—————————————————
NHK世論調査部の全国個人視聴率調査によると、若年層と高年層の視聴の差が広がっていることが分かった。2010年の時点で20代男女と30代男性において、1割以上の人がテレビを全く視聴しておらず、2000年と比べて2010年の20代女性のテレビ視聴時間は25%以上も減っている。逆に、高齢者のテレビ視聴時間が増えているが、高齢者は衛星放送を見る傾向にあり、70歳以上の男性においては42%が週に一度以上衛星放送を視聴している
—————————————————
参考
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%86%E3%83%AC%E3%83%93%E9%9B%A2%E3%82%8C
なるほど、ボンド大学の講座を始めた頃よりテレビを積極的に見なくなっています。理由は、ながらで情報を得るメリットよりも時間を浪費するデメリットのほうが多い。ネットによって情報取得の習慣が変わったの2点です。更に最近感じるようになったのがコンテンツの長さです。1時間の枠が少し長いと感じるようになりました。これはYoutubeやWebコンテンツの長さが分単位になっている背景もあると思います。近い将来、視聴者が見たい番組を自ら選択するだけの時代になり、オンデマンドやweb経由で十分となるかもしれませんね。
JIM EDWARDSの「BUSINESS INSIDER 」記事によると、米国では、「ネットワーク局のプライムタイム視聴率が低下し、ケーブルTV加入者の総数が減り、テレビを所有する家庭数も減少」しているとのこと。
日本では、予想より好調な売上と言われる4Kテレビですが、この傾向はガラパゴスなのではと若干気になります。米国でも日本でも技術者やクリエーターのこだわりは強い一方、消費者はそれほど画質や音質に関心を持たなくなっているからです。ある一定レベルの質を超えてしまうとその違いにお金を払ってまで獲得しようとは思わないのでしょう。
参考:BUSINESS INSIDER Nov.24, 2013
TV Is Dying, And Here Are The Stats That Prove It
http://www.businessinsider.com/cord-cutters-and-the-death-of-tv-2013-11
一方、とあるカンファレンスのパネルセッションで異なった見解を耳にしました。「NHKスペシャルの企画に役立てるために視聴者のリテラシーを調査したらピラミッド的な分類になった。三角の上の方(上位の視聴者層)には熱心な視聴者がいて彼らは年配だが意外にPCを使いながらテレビを見たりする。ドキュメンタリーのターゲットは彼らだろう。もうちょっとくつろいで視聴するのはドラマ視聴者、さらに退屈しのぎで観る層はバラエティ好き。」という内容です。
メディアリテラシの高い層はインターネットに流れる。特に忙しいビジネスマンや高所得を得られる層はTV視聴ではなく自分の空いている時間に必要な情報を入手するという手段に移行しているのです。仮にテレビを見るとすれば、ドキュメンタリやNHKの大河ドラマなど。一方、退屈しのぎにテレビ視聴をしている層はバラエティが好きでテレビ視聴者はこの層が最も多い。そしてこの層はテレビと同時にインターネットも見ているのです。TVは「同時視聴」ができることが最大のメリットで、他のインフラでは代替できないのです。だから「バルス祭り」(ラピュタで呪文を唱えるシーンで視聴者も一斉にツイッターやSNSでつぶやき盛り上がる)のような現象が発生し、訴求するポイントがこれまえと異なってくる。
今後、テレビ視聴率が減少傾向にあることは間違いないでしょう。しかし、あるポイントで下げ止まり、同時視聴ができるテレビとオンデマンドで視聴できるネットとが使い分けられ、共存していくのも事実です。従って今後も視聴率という言葉はメディアに出てくるでしょうが、その集合の偏りが昔よりもいびつになっていることを理解しておくことは必要ですね。
最新記事の投稿
最新のコメント
カテゴリー
リンク
RSS
アーカイブ
- 2024年3月
- 2024年2月
- 2024年1月
- 2023年12月
- 2023年11月
- 2023年10月
- 2023年9月
- 2023年8月
- 2023年7月
- 2023年6月
- 2023年5月
- 2023年4月
- 2023年3月
- 2023年2月
- 2023年1月
- 2022年12月
- 2022年11月
- 2022年10月
- 2022年9月
- 2022年8月
- 2022年7月
- 2022年6月
- 2022年5月
- 2022年4月
- 2022年3月
- 2022年2月
- 2022年1月
- 2021年12月
- 2021年11月
- 2021年10月
- 2021年9月
- 2021年8月
- 2021年7月
- 2021年6月
- 2021年5月
- 2021年4月
- 2021年3月
- 2021年2月
- 2021年1月
- 2020年12月
- 2020年11月
- 2020年10月
- 2020年9月
- 2020年8月
- 2020年7月
- 2020年6月
- 2020年5月
- 2020年4月
- 2020年3月
- 2020年2月
- 2020年1月
- 2019年12月
- 2019年11月
- 2019年10月
- 2019年9月
- 2019年8月
- 2019年7月
- 2019年6月
- 2019年5月
- 2019年4月
- 2019年3月
- 2019年2月
- 2019年1月
- 2018年12月
- 2018年11月
- 2018年10月
- 2018年9月
- 2018年8月
- 2018年7月
- 2018年6月
- 2018年5月
- 2018年4月
- 2018年3月
- 2018年2月
- 2018年1月
- 2017年12月
- 2017年11月
- 2017年10月
- 2017年9月
- 2017年8月
- 2017年7月
- 2017年6月
- 2017年5月
- 2017年4月
- 2017年3月
- 2017年2月
- 2017年1月
- 2016年12月
- 2016年11月
- 2016年10月
- 2016年9月
- 2016年8月
- 2016年7月
- 2016年6月
- 2016年5月
- 2016年4月
- 2016年3月
- 2016年2月
- 2016年1月
- 2015年12月
- 2015年11月
- 2015年10月
- 2015年9月
- 2015年8月
- 2015年7月
- 2015年6月
- 2015年5月
- 2015年4月
- 2015年3月
- 2015年2月
- 2015年1月
- 2014年12月
- 2014年11月
- 2014年10月
- 2014年9月
- 2014年8月
- 2014年7月
- 2014年6月
- 2014年5月
- 2014年4月
- 2014年3月
- 2014年2月
- 2014年1月
- 2013年12月
- 2013年11月
- 2013年10月
- 2013年9月
- 2013年8月
- 2013年7月
- 2013年6月
- 2013年5月
- 2013年4月
- 2013年3月
- 2013年2月
- 2013年1月
- 2012年12月
- 2012年11月
- 2012年10月
- 2012年9月
- 2012年8月
- 2012年7月
- 2012年6月
- 2012年5月
- 2012年4月
- 2012年3月
- 2012年2月
- 2012年1月
- 2011年12月
- 2011年11月
- 2011年10月
- 2011年9月
- 2011年8月
- 2011年7月
- 2011年6月
- 2011年5月
- 2011年4月
- 2011年3月
- 2011年2月
- 2011年1月
- 2010年12月
- 2010年11月
- 2010年10月
- 2010年9月
- 2010年8月
- 2010年7月
- 2010年6月
- 2010年5月
- 2010年4月
- 2010年3月
- 2010年2月
- 2010年1月
- 2009年12月
- 2009年11月
- 2009年10月
- 2009年9月
- 2009年8月
- 2009年7月
- 2009年6月
- 2009年5月
- 2009年4月
- 2009年3月
- 2009年2月
- 2009年1月
- 2008年12月
- 2008年11月
- 2008年10月
- 2008年9月
- 2008年8月
- 2008年7月
- 2008年6月
- 2008年5月
- 2008年4月
- 2008年3月
- 2008年2月
- 2008年1月
- 2007年12月
- 2007年11月
- 2007年10月
- 2007年9月
- 2007年8月
- 2007年7月
- 2007年6月
- 2007年5月
- 2007年4月
- 2007年3月
- 2007年2月
- 2007年1月
- 2006年12月
- 2006年11月
- 2006年10月
- 2006年9月
- 2006年8月
- 2006年7月
- 2006年6月
- 2006年5月
- 2006年4月
- 2006年3月
- 2006年2月
- 2006年1月
- 2005年12月
- 2005年11月
- 2005年10月
- 2005年9月
- 2005年8月
- 2005年7月
- 2005年6月
- 2005年5月
- 2005年4月